2019年 | プレスリリース?研究成果
妊婦に対する抗てんかん薬処方についての啓発と改善を - リスクを考慮した薬剤?用量選択が必要 -
【発表のポイント】
- 日本の大规模レセプト注1データベースを用いて、妊娠前、妊娠中および出产后の抗てんかん薬処方状况を评価した。
- 妊妇に対する処方が、必ずしもてんかん诊疗ガイドラインで推奨されている処方に沿って行われているわけではないことが明らかになった。
- 妊娠の可能性がある女性に抗てんかん薬を使用する际の薬剤?用量选択等に関するより一层の启発が必要。
【概要】
东北大学东北メディカル?メガバンク机构の小原拓准教授と同病院薬剤部の眞野成康教授らのグループは、东北大学大学院医学系研究科てんかん学分野（中里信和教授）、同产科学妇人科学分野（八重樫伸生教授）、同分子疫学分野（栗山进一教授）、明治薬科大学公众卫生?疫学研究室（赤沢学教授）、京都大学大学院医学研究科健康情报学分野（池田靖子医师）らとの共同研究により、日本における妊娠前、妊娠中および出产后の抗てんかん薬処方状况を报告しました。
株式会社JMDCが保有する大規模レセプトデータベースを用いて2005年～2016年の処方状況を評価した結果、①抗てんかん薬の処方割合は妊娠初期および中期に減少すること、②バルプロ酸の処方が最も多いこと、③妊娠初期においても600 mg/日以上のバルプロ酸の処方が認められることを明らかにしました。
てんかん診療ガイドライン2018では、妊娠前からリスクの少ない薬剤を選択し、発作抑制のための適切な用量調整を行うことが推奨されています。特に、他剤より先天異常発現率が高いと考えられる高用量のバルプロ酸の投与はなるべく避け、投与が必要な場合、服用量は600 mg/日以下を目指すことが述べられています。本研究から明らかになった状況は必ずしもガイドラインと整合しておらず、妊娠の可能性がある女性に抗てんかん薬を使用する際、薬剤?用量選択等に関して医療関係者に対するより一層の啓発が必要です。
本研究成果は、2019年3月10日にPharmacoepidemiology and Drug Safety誌電子版に掲載されました。
本研究は、厚生労働省科学研究费补助金、てんかん治疗研究振兴财団研究助成金および日本二分脊椎?水头症研究振兴财団研究助成金の支援を受けて行われました。
【用语説明】
注1.レセプト：诊疗报酬请求明细书の通称。保険诊疗において、医疗机関が医疗费の保険负担分の支払いを公的机関に请求するために発行する。医疗机関における诊疗报酬明细书や薬局における调剤报酬明细书。
図. 妊娠?出産時における抗てんかん薬使用の留意点
问い合わせ先
（研究に関すること）
东北大学东北メディカル?メガバンク机构予防医学?疫学部门
大学院医学系研究科环境遗伝医学総合研究センター分子疫学分野
东北大学病院薬剤部
准教授 小原 拓
电话番号： 022-717-7528
Ｅメール： obara-t*hosp.tohoku.ac.jp （*を@に置き換えてください）
（取材に関すること）
东北大学大学院医学系研究科?医学部広报室
电话番号： 022-717-7891
贵础齿番号： 022-717-8187
Ｅメール： pr-office*med.tohoku.ac.jp （*を@に置き換えてください）