51探花

【研究のポイント】

• 日本の高齢者において、腰痛の有诉において社会格差があることが确认されました。
• 低学歴?肉体労働职に长く従事?低所得?低资产の高齢者ほど有意に腰痛を有していました。
• 腰痛の対策作りには単に身体机能?构造面へのみ介入するのではなく、社会的な背景にも目を向けた対策を讲じることが重要であることが示唆されました。

【研究概要】

腰痛は要介护状态を発生させ健康寿命の短缩に大きく影响を与えている症状の一つです。近年、身体机能や构造（筋力低下など）のみならず、心理社会的要因もまた、腰痛と関连していると考えられています。しかしながら、教育歴や所得による、腰痛の有诉率格差が日本の高齢者にあるかはほとんど明らかになっていません。本研究では、65歳以上の约26,000人を対象に、过去の社会経済状况（教育歴、最も长く就労した职业:最长従事职业）や现在の社会経済状况（所得、资产）と过去１年间の腰痛の有诉に差があるかを検証しました。その结果、最も所得の高い群に比べて最も低い群で、约1.2倍腰痛を有している人が多いことがわかりました。また、「専门?技术职」に长く従事していた群に比べて「肉体労働」に従事を长くしていた群で、约1.1倍腰痛を有している人が多いことがわかりました。教育歴や资产においても同様の格差が认められました。腰痛を単に、身体机能面や构造面の问题としてとらえるのではなく、社会的な背景にも目を向けた対策を讲じることが重要であると考えられます。支援が必要だと考えられます。

本研究成果は2019年1月21日に国際科学誌International Journal for Equity in Healthに掲載されました。

• 年齢、性别、同居の有无、婚姻状况、筋骨格系疾患の有无、喫烟歴、饮酒歴、中等度の运动习惯、叠惭滨の影响を调整しています。
• 　* 印は統計的に有意な関連があったことを示しています。

※１　蚕1：所得が最も高い群、蚕４：所得が最も低い群を表しています。2013年闯础骋贰厂所得データより4分割しました。

※２　専门：「専门?技术职」事务职：「管理职」「事务职」肉体労働：「贩売?サービス业」「技能?労务职」「农林渔业职」就労无：「职に就いたことがない」と回答した群を表しています。

详细（プレスリリース本文）

问い合わせ先

东北大学大学院歯学研究科
国际歯科保健学分野
助教　　杉山　賢明 （すぎやま　けんみょう）
電話 : 022-717-7639
E-mail : ksugiyama*med.tohoku.ac.jp （*を@に置き換えてください）